6つの記事から予測する2017年のアプリ市場について

私たちは、今の情報社会においてあることを問題視しています。

それは、「企業の想いとカスタマーの想いのすれ違っている」ということです。

具体的に言うと、企業は、自社の考えや想いをカスタマーに伝えたいという強い想いから、一生懸命に情報発信を繰り返します。その結果、溢れる情報でカスタマーには何も届きません。届いていないどころか、カスタマーは耳をふさぎ始めました。

そこで、私たちは考えました。まず、100%カスタマーの立場になって考えました。100%カスタマーファーストです。

その結果、生まれたのが私たちのサービスです。そのサービスは「アプリ」という概念を利用した「考え方」です。

「情報の一元管理」

これがありそうでない、やってそうでやってない企業の取組です。

ホームページ、SNS、ブログ、その他の媒体さらには、電話番号、メールアドレス、住所。クーポンからポイントカード、会員機能まで、すべてを一箇所にまとめる。そして、カスタマーが使いたい時に、使いたいように使う。そんな「考え方」をアプリを使い形にしました。

これから、6つの記事をご紹介します。6つの記事に対して、アプリクッキングの見解と解説を加えています。

「なぜ、アプリなのか。」

まずは、この記事で感じとっていただけましたら幸いです。

1 非ゲームアプリのマーケティングについて

参考記事はこちら

2017-01-13-1-13-39

出典:非ゲームアプリのマーケティングについて語ったよ

1-1 アプリを活用したマーケティングについての見解と解説

すごく共感することの多い記事でした。

アプリがあるから何かが解決するわけではなく、様々なツールをトータルで考えないといけない時代がきている。

今、わかっていることは、webの利用時間は減ってきている一方で、アプリの利用時間は増え続けているという事実です。

つまり、アプリを導入するかしないかの論点は間違いであり、ビジネスにアプリが合うか合わないかを検証し、検証の結果、合うということがわかれば突っ込んでいくべきだという見解をアプリクッキングも持っています。

1-2 記事のポイントを抜粋

以下、記事の本文からいくつかポイントを抜粋します。(記事本文から引用:原文はこちらから)

欲しいもの・情報を探せたタイミングでちゃんとアプリをダウンロードしてもらうか、あるいは既にダウンロードしているユーザーは、ウェブに飛ばさずアプリを開いてもらうって言う努力を、アメリカの会社の方がすごく丁寧にしてる気はします。理由は2つあって、UXを考えたら、アプリの方が全然良い訳ですよね。どれだけ考えてもアプリの方がユーザー体験を良くできるので、そっちにお客さん持って行きたいと。

大事なことなので、もう1回繰り返すと、大事なことはスマホの中における自社のサービス全体の、ユーザー数、利用時間、売上なんかを最大化することなわけです。本質的にはアプリかウェブかって言うのはどうでも良いわけですよね。

アプリで取った人の方がウェブで取ったお客さんよりもROIが高いんであれば、アプリでどんどん突っ込んだ方が良い訳じゃないですか、本当は。

まぁ確かに自分の経験を振り返っても、現場の人は「もっとアプリちゃんとやれば良いのに」って分かってるケースは多いですね。

もう1つはリテンションを考えるとアプリの方が良いというのがあります。一番大きい理由はプッシュ通知が送れること。アプリだと、ユーザーが嫌にならないような範囲でプッシュ通知を簡単に送信できるじゃないですか。ウェブだとそれができないので、メールをバンバン送らなきゃいけないみたいな感じの世界観になってしまって、どんどんユーザーに嫌われていくという。

ちゃんとしてる会社はちゃんとROASで評価して、CPIも広告主側は少なくともそんなに気にしない。代理店からは未だに「CPI抑えられないですかね」とかって言ってきたりするんですけど、そういう人は、広告主のゴールをちゃんと理解できてないのかなぁというケースが多いですね。

ユーザーがウェブに費やす時間って言うのはどんどん減ってるんですよ。他方、アプリに費やす時間はどんどん増えている。その中でウェブに賭けるって言うのは、縮小するマーケットにお金を突っ込んでるって言うことなんで、それが本当に正しいかどうかって言う経営判断の話だと思うんですよね。ユーザーの利用時間とか利用者数とかで行くと、アプリが増えてく訳ですよ。いろんな経営戦略あって良いと思うんですけど、これから大きくなるところに張るのか、これからしぼんで行くところに張るのかって言うのは、まさに経営判断以外の何者でもないと思うんです。

2 注目のアプリインデックスについて

参考記事はこちら。

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出典:アプリSEO対策!GoogleがAPP Indexingを新しいランキング要素として利用する

2-1 アプリインデックスについての見解と解説

アプリクッキングが2017年最も注目していることの一つがアプリインデックスです。

簡単に説明すると、これまでは、お店の名前や企業名を検索するとホームページが上位に表示されていたのに対し、
これからは、アプリがあればアプリのダウンロードページがホームページの表示と近い位置に表示されるというものです。

これは、雑誌や広告をみてホームページ検索するというのが当たり前になったように、近い将来、アプリを検索しダウンロードするということが当たり前になると考えられます。

アプリクッキングでは、この未来を確信しているので、アプリインデックスに全力で力を入れて取り組んでいこうという見解です。

2-2 記事のポイントを抜粋

以下、記事の本文からいくつかポイントを抜粋します。(記事本文から引用:原文はこちらから)

APPIndexingでアプリコンテンツはGoogleの検索で見つけることが用意になりました。iOSのSafariの中の検索結果ページにあなたのアプリのコンテンツの取得を開始できることを意味します。

話を少し戻しますが、APPIndexingで実装したアプリにランキングの恩恵を与えることを発表しています。つまりAPPIndexingで実装したアプリで実装したアプリに関しては、検索順位の上位表示が可能ということになります。

現時点でのアプリの登録数はアップで約121万、Googleで143万アプリと言われています。またアプリのスマホユーザーにおけるダウンロード数は約1,000億ダウンロードを超え、検索市場での商売を行うGoogle社は脅威に感じています。そのためのAPPIndexingでの取り組みと言えるでしょう。

今回のAPPIndexingの実装が実現すれば、スマホにダウンロードしているアプリの検索結果がGoogle検索にも表示されるわけですから、利用率が引きあがる可能性があるということになります。

3 O2O系アプリの未来について

参考記事はこちら

3-1 O2Oアプリについての見解と解説|その1

アプリの使われ方に変化が現れたのが2016年でした。2017年、この変化は一気に加速すると弊社では推測しています。

これまで、アプリと言えばゲーム系アプリというのが一般的でした。それが、スシローを始め、様々な企業がマーケティングにアプリを活用し始めている、しかも、成果を出しているという内容です。

これからアプリを活用する企業は

  1. 「どんなアプリを作るか」を考える企業
  2. アプリをお客様に「どう使ってもらうか」を考える企業

この二つに分かれると予想しています。

前者の場合、いろいろな機能を兼ね備えたアプリを作り、お客様に仕掛けていくという発想となります。この場合だとオリジナルの機能を作るため、開発費用を注ぎ、緻密な戦略を立て、更にはそれを実行するための人・物・金に十分なリソースが必要となります。

後者の場合は、アプリをホームページのように使い、使い方はお客様に任せるという発想です。お客様がwebからアプリに流れているという市場には対応する。その先はお客様自身のライフスタイルに合わせて使い方を考えてもらうという考えで運用する企業です。

どちらが良い悪いではありません。それぞれの企業が、自社の体力に合わせて戦略を変化させていくことが何よりも大切です。

アプリクッキングのアプリは、後者の発想でアプリを使いたい企業様用のアプリです。企業のお客様が何を求めているのか?どのようなアプリがあると便利なのか?を共に考え、そのための支援に集中し全力を注いでいこうと考えています。

3-2 記事のポイントを抜粋

「ライフスタイル」カテゴリにはO2O系、レシピ系、ツール系、ショッピング系といった生活の利便性を向上させるアプリが集まっているが、なかでもO2O系アプリの成長率が著しい(資料2-2-14右下)。実店舗への集客や割引など、ユーザーにも利用価値の高い機能が多く、各企業の注力具合がうかがえる。

O2O系アプリの成長が外食産業をさらに盛り上げていく可能性が高い。またO2O系アプリのほか、オムニチャネル系アプリも存在する。

O2Oとは「オンラインtoオフライン」つまり、オンライン上からオフラインへ送客する手法である。具体例としては、スマホで発行したクーポンを実店舗で使用する、アプリ上でお店の予約をする、などがある。前段で紹介した「ガスト」や「スシロー」のアプリはO2Oに含まれる。

それに対して、オムニチャネルとはオンライン/オフライン問わず、どこでも顧客が購買できる手法で、主な活用事例としてはUNIQLOやMUJIPassportなど、アプリ上で購買してもよいし、アプリで予約し店舗で品物を引き取るなど、店舗に行く動機も作れることが特徴である。

O2Oアプリとオムニチャネルアプリの成長率を比較してみよう(資料2-2-16)。O2O系はすでに母数がある状態からさらに成長している。特に「ガスト」「スシロー」の成長率は非常に高い。「スシロー」は2015年3月頃から火がついたようにユーザー数が増え、マーケティングが順調に成功していることがわかる。

一方、オムニチャネル系はアプリユーザーが増加している。オムニチャネルという語自体は、2015年当初からマーケターには浸透していたが、2016年に入ってからはより活発に利用され、浸透していくだろう。

4 O2Oアプリの利用率について

参考記事はこちら

出典:O2Oアプリの利用率はおよそ3人に1人【O2Oサービス利用状況調査】

4-1 O2Oアプリについての見解と解説|その2

この記事は、O2Oの施作としてアプリが今注目されているということを実際に調査したという記事です。

O2Oとは「Online to Offline」の略語です。

ネット上(オンライン)から、ネット外の実地(オフライン)での行動へと促す施策のことや、オンラインでの情報接触行動をオフラインでの購買行動に影響を与えるような施策のことを指します。

ここで紹介されている調査結果はアプリクッキングとしても、自信になる結果で、確実にアプリが集客ツールの主流の一つになると確信を得ました。

だからといってアプリが絶対に必要と言い切るまでには、まだ弱いと感じているのが正直なところです。

しかし、アプリ市場についてて自信を持って言い切れることが一つあります。

それは、「飽和しにくい」ということです。アプリはWEBサイトと違い、Apple社とGoogle社の審査があります。アプリは言わばFacebookのように運営者が完全にわかっているものです。

その点で、アプリの情報は信憑性が高く信頼ができる。このことから、広告媒体などよりもカスタマーが安心して利用出来る。これがアプリが飽和しないと考える理由です。

実際、弊社にも「このアプリでは審査は通せない。作り直してくれ。」とGoogleとAppleから連絡が来ることもありました。

O2Oでのアプリ活用は、経営方針や経営戦略次第では相当使えますが、アプリがあるだけで成果がて出るということではないということを理解しておく必要があります。

4-2 記事のポイントを抜粋

記事の本文からいくつかポイントを抜粋します。(記事本文から引用)

クロスマーケティングが行った調査から、O2Oアプリの利用率はおよそ3人に1人であることが明らかになった。

O2Oで利用した店舗は「飲食店」が75.3%で最も高くなった。次いで「コンビニ」(24.2%)、「電器店、家電量販店」(16.3%)、「アパレル」(15.7%)、「薬局、ドラッグストア」(14.6%)という結果に。

オンライン情報の希望配信頻度は「週に1回」以下という回答が8割以上を占めた。ネットやアプリ情報から対象店舗を利用した頻度は「月2回以上」が12.8%、「月に1回」が17.0%となり、約3割が月に1回以上利用しているようだ。

O2Oのサービスの利用率は43.0%となり、そのうち実店舗での利用経験者は全体の35.6%であった。

5 アプリ市場についての成長予測

参考記事はこちら

出典:モバイルアプリの市場規模、2020年の総収益は10兆円規模に成長へ-アップアニー

5-1 これからのアプリ市場についての見解と解説

アプリはすでにApple社とGoogle社合わせると5兆円以上の市場であり、2020年には10兆円を超える予測です。

市場の成長を支える背景にあるのは、ゲーム系以外のアプリです。これらのアプリがこれからどんどん増えるとアプリクッキングでは予想しています。

ゲーム系以外のアプリには、アプリクッキングが専門に制作している企業の公式アプリも含まれています。

PCが広まったことで企業はホームページを作りマーケティングをしてきたように、次はスマホが広まったことでアプリを作ってマーケティングを行う企業が増えるであろうと考えています。

5-2 記事のポイントを抜粋

記事の本文からいくつかポイントを抜粋します。(記事本文から引用)

ストア別ダウンロード数では、GooglePlayの独走状態が続き、2020年までに2015年の3倍以上を示す1664億件に達すると予想。

今後は非ゲーム系のアプリがシェアを広げていくと分析。また、Eコマースや広告といった「アプリストアの外側」の収益も大きく成長するとの予想を示している。

2016年総収益は、前年比24%増の509億ドル(約5兆7000億円)、2020年には1000億ドル(約11兆円)超の規模に成長する見通しとなった。

ストア別総収益では、iOSAppStoreがトップで、2020年には2015年の2倍となる448億ドル(約5兆円)に成長するとみている。

6 アプリをダウンロードしてもらうことの価値について

参考記事はこちら

出典:アプリをとりにいく」若い子はアプリの所有感覚が強い。月500万人がつかう「チケットキャンプ」がアプリシフトを急ピッチで進めてきた理由。

6-1 アプリクッキングの見解と解説

「アプリを取りに行く」これほど、アプリクッキングが伝えたいことをわかりやすく表現している言葉は他にありません。

要するにwebサイトの1PVよりもアプリの1ダウンロードの方が、価値が何倍も高いというお話です。

広告もアプリの方がいいという話も説得力があります。

広告を出して、ホームページのPV数が仮に10,000PV上がったとしましょう、そのうちのどれくらいが本当にほしい結果に繋がるでしょうか?

それに比べて、アプリを広告に出したとします、ダウンロードが10伸びたとしましょう。その10ダウンロードは、本当に興味が湧いたから「取りに来た」方の数です。本当にほしい成果につながる確率は断然高いということです。

「取りにいく」という心理の行動の結果がダウンロードだとすれば、自分のスマホにそのアプリを入れておいてもいいという、何かその方の審査のようなものを通過した。そのような考え方ができるのではないでしょうか。

6-2 記事のポイントを抜粋

記事の本文からいくつかポイントを抜粋します。(記事本文から引用:原文はこちらから)

一言でいうと「アプリを使ってもらうのが重要だな」と思ったからです。中でもアプリは「ブランド意識につながる」というのが大きくて。

検索エンジンから「たまたまヒットして」やってきたユーザーと、アプリから「チケットキャンプを開こう」とやってきたユーザーは、同じ1ユーザーでも「ブランド意識」が大きく違います。

わかりやすいのが、最近の若い子って「アプリをとる」「アプリをとりにいく」という言い方をするんですよ。つまり、アプリの場合「所有する」という感覚が強いわけです。

実際に、アプリのほうがリピートしやすいし、他サービスへの乗り換えも起こりにくい。「アプリはマス広告(テレビCMなど)と相性が良い」というのも、この辺りがひとつの理由です

アプリとブラウザで「ユーザーの動き」を数値化すると、圧倒的にアプリのほうが良い結果がでますね。リピート率、年間の購買回数、購入の頻度など、ほぼすべてにおいて。

ブラウザのユーザーを、アプリに誘導する施策も、いろいろやってきています。例えば、わかりやすいものだと、アプリ経由だと「手数料」をキャンペーンで安くしたり。

最後に

今、企業のマーケティングは大きく変わろうとしています。その理由が、カスタマーの購買心理の変化です。そして、その変化をもたらした原因がインターネットであることは間違いありません。

インターネットがなかった時代は、新聞、ラジオ、TVなどを中心としたの広告で企業はマーケティングを行っていました。購買者は、広告で見たものを、近くのお店に買いにいくというシンプルなものでした。

それが、インターネットの登場によりすべてが変わりました。検索エンジンが登場し、企業はホームページというメディアを作るようになりました。

そして次はスマートフォンです。登場から8年、今、企業がマーケティングにアプリを活用するようになりました。

インターネットが登場し、企業がホームページを作ったように、この流れはさらに加速し、アプリをマーケティングに活用する企業はますます増えていくでしょう。

下の図はホームページの数を表すグラフです。

ホームページ登場から約15年で1億を突破。この後、2008年にiPhone3Gが登場します。

そして、2016年ホームページの数は10億を超えました。

いったい、アプリはこれからどんな成長を遂げるのでしょうか。 

参考

本記事を作成するにあたり以下の記事を参考にさせていただきました。

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